十月も残り十日余りに成ったが飽きもせず今も国会や各テレビ局各新聞社マスメディアが大きく採り上げる問題は相変わらず論点のずれた世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と自民党国会議員地方議員の関わりを丸で法律違反を犯して居るが如く国会で野党国会議員が得意げに追及をし、各テレビ局各新聞社マスメディア関係者も毎日毎日飽きもせず自民党と自民党国会議員の関係を追及して他に関係した自民党議員は居無いか探して世界平和統一家庭連合との関係を暴こうとしているが法律で認定した反社会団体でも無い宗教団体を反社会団体の如く追及する事は民主主義国家の一員として可笑しいと思わないマスメディアの実態が恐ろしい❗❗❗❗❗。野党国会議員も各テレビ局各新聞社マスメディア関係者も過去に霊感商法で多くの被害者を出した統一教会が名称を変えて世界平和統一家庭連合に成った事実を知って居るはずで統一教会時代の異常な集団見合い結婚や信者に対して安物の品を高額な商品と偽り売り付け多くの信者の家庭が財産を消失し貧困に喘ぎ家庭崩壊に至った事実を知りながら、何故野党国会議員や各テレビ局各新聞社マスメディア関係者がその時点で統一教会解散を訴え名称を変えた世界平和統一家庭連合の宗教法人申請阻止を野党国会議員は訴え教団解散命令の法案を国会に提出して各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は世論と国会に教団解散命令を出す様に訴え無かった事を国民は決して忘れ無いし国民は今更鬼の首を取った様に声高に言う事に不自然な意図を感じる❗❗❗❗❗。不自然な意図を感じる一例が世界平和統一家庭連合との関係が明らかに成って居る野党国会議員の事を国会で野党国会議員を追及し無いのか、各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は世界平和統一家庭連合との関係が上がって居る立憲民主党の枝野幸男前代表や岡田克也幹事長そして安住淳国対委員長ら十数人の名前が判明して居るのに何故教団との関係を国会で追及し無いのか❗❗❗❗❗。各テレビ局各新聞社マスメディア関係者も野党の大物国会議員を含む十数人の名前が上がって居るのに何故無視を決め込むのか、日頃から言論出版の自由と中立な報道を目指し国民に真実を伝え民主主義を守ると言いながら野党国会議員の世界平和統一家庭連合との関係報じて同じ様に追及し無い事に多くの国民は政治的意図を感じて居る❗❗❗❗❗。特に四十歳代以下の多くの日本国民は偏った報道に違和感を感じて居るし五十歳代以上の日本国民の中にもGHQの日本人劣化愚劣政策の呪縛から逃れた一部の日本国民は日本全体が共産主義（独裁国家）に傾斜して居る事を感じて来た、GHQ（実態はアメリカ）は昭和二十五年の朝鮮戦争の時からアメリカ国内の共産主義者とそのシンパを徹底的に国内から排除したがアメリカ（GHQ)は日本を国として弱体化する為に敢えて共産主義者を野放しにした結果が日本のあらゆる分野で左翼とそのシンパとリベラルと自称し弱者の味方を気取る愚かな者達が蔓延り日本を駄目にした❗❗❗❗❗。
日本が約七年間のGHQ占領統治から解放され主権国家として独立を果たした昭和二十七年四月二十八日に本来なら日本の与野党国会議員が真っ先にするべき事はGHQが日本人を抜きにしてGHQのスタッフ数人で僅か一週間で考え制定した矛盾だらけの日本国憲法の破棄であり、厳しい検閲と言論統制下の占領統治時代に作られた日本人の考えを反映しない法律や諸団体の見直をして日本人の手による日本の国土と国民を守る為の軍隊保持を明記した矛盾の無い自主日本国憲法制定と法律の改定そして日本を劣化愚民にする為に設立された諸団体を解散するべきであった❗❗❗❗❗。日本共産党（共産主義を目指す）とそのシンパである日教組（日本教職員組合）昭和二十二年千九百四十七年六月八日設立と共産党に牛耳られた労働組合関係者は、日本が独立した時からアメリカが絡む政治的問題には反米感情を露わにした激しい反対運動を繰り広げ日教組と労働組合は天皇制と国歌君が代そして国旗日の丸を否定して教育現場をねじ曲げ労働者の生活を守る為の組合は労働者の生活向上よりも政治闘争に明け暮れて組合員の正常な組合活動を妨げた❗❗❗❗❗。日本が独立後七十年間アメリカのする事に敵意をむき出しにして来た日本共産党とシンパである人々が何故アメリカが日本人抜きで僅か数人のGHQスタッフが一週間で作り上げた矛盾だらけの日本国憲法の改憲に反対するのか理解出来無い、現在使用する日本国憲法が日本人が一切関わらず作られた憲法である事を一番知って居る各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は何故日本人の手による自主日本国憲法制定を阻む日本共産党とそのシンパ勢力を批判して七十年間与野党国会議員が放置した自主日本国憲法を制定公布して施行を実現しようと国民に訴え無い事に国民は大きな疑問を思って居る❗❗❗❗❗。今年春からの一連の北朝鮮によるミサイル発射は全て二千二十一年秋にロシアと中国と北朝鮮の三カ国が協議した一貫の行動であり驚く事は無い二月頃のミサイル発射はウクライナ侵略に合わせた発射で秋に入ってからのミサイル発射はロシアのウクライナでの劣勢に合わせた発射であり、誰が考えても食糧不足で国民が飢え貧困に喘ぎ国としても外貨資金不足で資材の調達に悩む北朝鮮が多くのミサイルを発射出来るのもコロナ発生以来北朝鮮国内にコロナ患者は居ないと言いなが途中でコロナ患者発生を公表してその後暫くしてコロナ収束を宣言しコロナ患者人数を国外に向け言わ無く成ったのはロシアや中国からの資金援助とコロナワクチンの援助が有って出来た事は一般人でも分かる事である❗❗❗❗❗。度重なる北朝鮮の弾道ミサイルミサイル発射で日本国民にとって脅威と成る一番大きな問題点を与野党国会議員も日頃からマスメディアに登場するコメンテーターや有識者そして国民に真実を伝えるべき各テレビ局各新聞社マスメディア関係者が意図的に隠して日本国民に伝えず論点をすり替え J アラートの誤作動ばかり取り上げ政府の対応を非難して居るが問題は北朝鮮の弾道ミサイルが発射されて日本上空を飛び越え太平洋上に着水した事が問題では無く、本当に恐ろしい事は北朝鮮が今直ぐにでも日本に弾道ミサイル攻撃を出来る状態にある事であり日本国内複数の地点に同時に複数の弾道ミサイルが発射されれば J アラートが作動しても日本各地に弾道ミサイルが同時に着弾して被害が出る事は明らかで日本の自衛隊では弾道ミサイルを防げ無いし仮に防御出来る迎撃ミサイルが有っても撃ち落とせる弾道ミサイルは一割以下で多くの都市は破壊される事態を国民に伝えて防御する方法を真剣に考え防御態勢を整える時期に来て居る事を国民に訴えるべきである❗❗❗❗❗。
今日本で起きて居るあらゆる問題が解決出来無い根本原因はGHQが日本国と日本人を劣化愚民にする為に制定公布した矛盾だらけの日本国憲法にあり典型的な例が憲法九条で国を守る軍隊の保持を認めず自衛の為の交戦権を放棄する条文がある限り日本は戦え無い、何故自衛隊があるのかその訳は日本の憲法を制定したアメリカが朝鮮戦争が始まるとGHQの都合で日本国憲法を無視して日本国内の治安を守る為に軍隊と同じ装備を持った自衛隊の前身である警察予備隊を作ったのが始まりであり自衛隊法を幾ら拡大解釈しても最終的には憲法違反になり自衛隊を出動させても侵略軍と戦う事は憲法上出来無い❗❗❗❗❗。日本は日本海と東シナ海を挟んでロシアと中国と北朝鮮の独裁国に囲まれ常に侵略の脅威にさらされて居る中でロシアには北方領土四島（択捉島、国後島、歯舞島、色丹島）を不法に占領され、北朝鮮には日本の主権を侵害され多くの日本国民を拉致され中国には日本の領土尖閣諸島を狙われ独裁国はどの国も国と国が交わした条約を一方的に破り平気で反故にし相手の責任にする事が得意で国として信用は出来無い❗❗❗❗❗。また、本来なら同じ民主主義国家であるハズの隣国韓国は日本が主権国家として独立する昭和二十七年四月二十八日の数ヶ月前の一月に日本の領土である竹島を不法占領した韓国も信用出来無い、ロシアと中国そして北朝鮮と韓国の日本を舐めた不法行為は全てGHQが制定公布した日本国憲法第九条に明記された自衛の交戦権の放棄と軍隊を保持せずの条項が原因であり日本人の手による自衛の為に交戦権を認め陸海空の軍隊保持と敵地攻撃を認める自主日本国憲法制定公布をし無い限り日本を守る事は出来無い❗❗❗❗❗。二千二十二年二月二十四日未明のロシア軍によるウクライナ侵略により世界は共産主義崩れの独裁国家と民主主義国家の二大陣営の新たな対立の時代に入った事により、相手陣営からのエネルギー資源や食糧資源の供給が遮断され今後はそれぞれが属する陣営からのエネルギー資源や食糧資源の確保を図り不足するエネルギーと食料資源を国内で自給する方法を考え無いと国として存続する事はこの先難しい❗❗❗❗❗。
日本政府や財界人そしてあらゆる分野の指導者と多くの国民はロシアのウクライナ侵略によって新たな共産主義崩れの独裁国家と民主主義国家の対立時代に入った事が理解出来ずに日中国交正常化（千九百七十二年九月二十九日）してから五十年と浮かれているが、日本の政財界人あらゆる分野の指導者と多くの国民や各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は思い出して欲しい千九百六十九年国連の報告書で東シナ海に石油埋蔵の可能性がある事が報告されると長年日本が尖閣諸島を領有する事に一切異議を唱えずに居た中国と台湾が日中国交正常化一年前の千九百七十一年から尖閣諸島の領有権を主張し始めた事を知りながら平気で国交を結んだ日本の政治家の見識を疑いたく成るよ❗❗❗❗❗。中国に日本は五十年間に約三兆六千六百億円のODA（政府開発援助）をして来たが感謝処か日本の内政問題である首相閣僚の靖国参拝に抗議して他国の内政にイチャモンを付けて貿易や外交問題で中国にとって不利に成る事に日本が関与すれば中国が世界産出の殆どを握るレアアースの日本向け輸出を制限したり一般日本人を何人もスパイ容疑で逮捕して刑務所に入れ日本政府に無言の圧力をかけたりして来た、中でも外交特権があり逮捕拘束の出来無い外交官を違法に拘束しスパイ容疑で日本の外交官を取り調べて中国側のスパイに成る様に外交官に強要したが外交官は拒否をして拘束を解かれた後経過を書いた遺書を残し自らの命を絶ったが日本の政治家も各テレビ局各新聞社マスメディア関係者はこれらの事案を公表せず黙りで中国関係の報道は中国に忖度した友好を強調する記事のみである❗❗❗❗❗。中国と隣接するロシアもやはり独裁国であり安倍元首相とプーチン大統領の会談は二十七回に上り日本国民は北方領土四島（択捉島、国後島、歯舞島、色丹島）返還に期待を抱いたが進展は無く、最近では北方四島は元々ロシア領土で日本の言いがかりで交渉の必要は無いとハッキリロシア高官が発言して四島の開発に積極的に中国資本を投入して四島の開発を推し進め中国北朝鮮の企業を誘致する北方領土の状況が見えて無い❗❗❗❗❗。それ以外にも日本の民間会社が参加するサハリンの天然ガス開発会社（サハリン1）に日本の企業が出資して来たが突然天然ガス開発会社（サハリン1）を一方的に政府主導の新会社（サハリン2）を設立して移行する事を発表して日本の出資会社に新会社の参加条件を認めるか否かの踏み絵を日本企業に突きつけ日本政府は日本の民間会社に（サハリン2）えの参加を促したが日本政府の誰一人として将来完全に国営化され閉め出されるリスクを考えてい無い、つい最近の二千二十二年九月極東ウラジオストクで外交特権のある日本総領事館の外交官がロシアの治安機関FSBにスパイ容疑で拘束され取り調べ後国外追放されたが外交官の拘束は国際的に認められて居る外交特権を無視するもので之は独裁国家に共通する約束は守ら無いのが当たり前が独裁国家の正体である事を日本の政治家と各テレビ局各新聞社マスメディア関係者はいい加減学べ❗❗❗❗❗。
岸田首相は約束を守れ首相は七月頃に国民や医療関係者から声が上がって居たコロナウイルスの感染症法の分類を二類からインフルエンザと同じ五類に指定して医療機関の負担を軽減して欲しいとの要望に岸田首相は第七波に入り患者数が増え続けて居る今は五類に出来無いが、第七波の収束兆しが見えたらコロナウイルスの分類をインフルエンザと同じ五類にすると発言されたのに第七波が秋に入ってから収束に向かい第八波とインフルエンザが同時に来ると言われて居る今約束の分類変更もせず来日観光客の制限を撤廃して万が一来日観光客から大量のコロナ患者が発生したら二類指定のままで日本の医療機関は対処出来無いと誰もが思う事である❗❗❗❗❗。岸田首相がコロナ感染症法の分類を約束通り五類に変更しなければ医療機関と医療関係者に負担が大きく掛かりコロナ患者が入院出来ずに重篤に至る恐れがあるのに、二類のままで国民を対象に全国旅行支援を行ったり来日観光客の来日制限を撤廃して迎えるのは狂気の沙汰で岸田首相には日本国民と来日観光客にコロナウイルス感染症の分類を二類のままで大丈夫と言うエビデンス（根拠、証拠）を示し説明する責任が岸田首相にはある❗❗❗❗❗。日本の各テレビ局各新聞社マスメディア関係者はコロナ第七波直前に多くの国民や医療機関と医療従事者からインフルエンザと同じ五類にして欲しいと言う声に対し（今分類を二類から五類にして感染者が増えたら二類に戻すのが大変だから）と言う訳のわから無い事を言ってから第七波が収束に向かったらコロナウイルスの分類を二類から五類にすると言った岸田首相の言葉を聞いて知って居るはずなのに、全てのメディアは第七波がほぼ収束して居る今何故五類に変更を迫ら無いメディア関係者はコロナウイルスが日本中に蔓延した第一波から第六波の間で多くのコロナ患者が発生して感染症分類二類の厳しい条件下で多くのコロナ患者を病院が受け入れる事が出来ず多くの患者とその家族に大きな不安を与え医療機関と医療従事者に大きな負担を与えた事を知りながら何故インフルエンザと同じ五類に変更し無い岸田首相を厳しく追及するのが各テレビ局各新聞社マスメディア関係者の仕事である❗❗❗❗❗。世界ではロシアによるウクライナ侵略の影響でエネルギーと食糧不足が起きて日々物価が上昇して悲鳴を上げる国民の声に多くの国は脱炭素政策を見直し、原発の再稼働や原発の新設と火力発電所の再稼働や火力発電所の新設を始めた要因はヨーロッパの国々では早くからロシアによるウクライナ侵略の情報を手に入れ侵略前から石炭の買い占めをしてロシアからの天然ガス供給停止に備えて居た❗❗❗❗❗。日本の政財界や各テレビ局各新聞社マスメディア関係者はエネルギーや食糧不足は日本にはあまり関係無いと無関心なのかウクライナ侵略戦争は直ぐに終わりエネルギー食糧不足と物価上昇も直ぐに終わると思って居る能天気な正に井の中の蛙大海を知らずでは日本に未来は無く滅亡を待つだけでに成ってしまう、各テレビ局各新聞社マスメディア関係者の四十歳代以下の社員と関係者よ今こそ立ち上がれ日本を井の中の蛙大海を知らずにしたのはGHQの日本人愚民化政策と大陸で共産主義に洗脳され呪縛から逃れる事が出来無かった五十歳以上の日本人そして共産主義者とそのシンパとリベラルに染まり政財界やあらゆる分野を汚染して日本を堕落させた張本人である彼等を全ての分野から引きずり下ろさないと日本に未来は無いし日本の国を建て直す事は出来無い❗❗❗❗❗。既におみくじ三人組の大吉と永吉と長吉の三人は二千二十年から日本を亡国にし無い為の行動を開始して日本人が井の中の蛙に成った原因を探り当て原因が約七年間のGHQ日本占領統治時代の日本人劣化愚民化政策と統治時代から統治が終了してからも放置された共産主義者とそのシンパをアメリカが意図的に放置した事が原因と突き止めて、先ずは占領統治の呪縛に絡め取られて居る地方議員と国会議員を排除する運動をSNSを通じて全国の若い世代に訴える事にした日本の未来を変える為に先ず占領統治時代の呪縛に絡め取られた地方議員と国会議員を落選さす事にした方法は地方選挙と国政選挙でGHQ制定の日本国憲法改正を訴える政党と無所属の四十歳代以下の立候補者を選ぶ事であった❗❗❗❗❗。世界ではロシアのウクライナ侵略での虐殺や婦女子の陵虐そして財産の略奪とロシアの意図的なウクライナ領土内のインフラ攻撃が報道されたり今後世界は独裁国家と民主主義国家対立が鮮明に成ると言うニュースを伝えて居るのに日本では国民に一番影響力を持つ各テレビ局のワイドショー番組もニュース番組の内容は、世界平和統一家庭連合と自民党国会議員の関係を問題視する報道と政府の全国旅行支援による観光地の賑わいぶりの報道そして来日観光客の人数制限撤廃による経済効果を予測する能天気な報道ばかりで国民に真実を伝える立場の報道機関が世界の緊迫して居る現在のありのままの実情を報道して国民と国に今後エネルギー食糧不足解消する為の五年先十年先の日本政府の対策を明らかにする様に政府に訴え無い事は国民と国に対する重大な裏切りである❗❗❗❗❗。また、ロシアのウクライナ侵略戦争で世界中がウクライナ（ひまわり油、大麦、トウモロコシ、小麦）やロシアの（小麦、大麦、トウモロコシ）の出荷不足で食糧不足に成りロシアの天然ガス供給制限でエネルギー資源の不足で世界中で値段の高騰と不足が続いて居るが、少なくとも日本の場合は二千十一年の時点で五十四基の原発があり日本の電力の約三十％を賄って居たのでそのまま自然に優しい原子力発電を使用して更に最新型原発を増設して居たらエネルギー不足の不安は解消された❗❗❗❗❗。日本の原子力発電を止めた張本人は東日本大震災で福島の原子力発電所がメルトダウンを起こした時に政権与党民主党の阿呆な政治家と自民党の阿呆な一部国会議員が放射能漏れを原発自体に押し付け、原発自体が悪くてメルトダウンが起き放射能汚染が広がった様に声高に叫び政権与党のシンパである日本の各テレビ局各新聞社マスメディア関係者が原発使用禁止を煽り第一次オイルショックに懲りて導入した自然に優しい原子力発電を潰した付けが回って来たのであり原発のせいにして反対をした当時の政府と国会議員と各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は責任を取るべきであり真実を伝えるべき全てのマスメディア関係者の責任は重い❗❗❗❗❗。福島の原子力発電所のメルトダウンした本当の原因は明らかに東京電力による人災である事は同じ太平洋に面した宮城県にある東北電力の女川原子力発電所も東京電力の福島第一原発と同じ高さの津波に襲われたのに大きな被害もなくメルトダウンも起きなかった違いを各テレビ局各新聞社マスメディア関係者が取材すれば人災である事は直ぐに分かったはず、その後の調査で福島第一原発を襲った津波の高さは十四メートルを超えたが女川原子力発電所を襲った津波の高さは十七メートルを超えていたと言う結果が出ているが東京電力も東北電力も今の場所に原子力発電所を建設する時に安全審査で古くからの津波の高さ資料を参考に津波の最大高さを九、一メートルと予想したが想定より遙かに大きな津波が福島第一原発と女川原発を襲った❗❗❗❗❗。何故過去のデーターから福島第一原発も女川原発も防潮堤の高さを十メートルにして居て津波が同じ様に防潮堤を越えて原発敷地内に入ったのに違いが出たのは危険を伴う原発に対する危機管理能力の違いが出た結果で女川原発は万が一を考え原発の主要施設を海面から十四、八メートルの高さに建設して非常用電源も稼働し外部電源も失われ無かった、一方福島原発の主要施設は約十メートルの高さの為に津波により非常用電源も外部電源も失われ原発自体の水による冷却が出来ずにメルトダウンを起こしての放射能漏れは非常用発電設備を高台に設置しなかった事と二重三重の外部電源確保を怠った事による人災である❗❗❗❗❗。
これまでから日本の各テレビ局各新聞社マスメディア関係者は共産主義者とそのシンパに忖度して民主主義の基本である言論の自由を自らの手で踏みにじり番組内や紙面上で言葉狩りを行い禁止用語を決め番組内で出演者に使用を禁じた行為は民主主義をねじ曲げるものであり、また、日本のマスメディアは政府や地方機関に対し反対する抗議デモ参加者（主催者発表数千人）を意図的に市民団体と称して多くの国民が反対して居る様に拡大報道するのは可笑しな事である何故なら抗議する団体は全て共産党と立憲民主党のシンパ団体で之を単なる市民団体と称して国民に誤解を与える様にしながら逆にこの前執り行われた安倍元首相国葬の時に一般市民二万五千人が献花に訪れたがあるテレビのキャスターは日本国民の数から見れば国葬に賛成して居るのは微々たる数と呟いて居たが日頃からメディアが多くの国民の声と言う特定団体数千人の反対抗議デモも微々たる数であろう❗❗❗❗❗。この数十年来各テレビ局各新聞社は間違った報道を繰り返して来たが多くの国民は心からの謝罪を目にした事は無いし間違い発言や記事で被害を被った人々や関係機関に丁重に謝罪する姿を之まで見たこと無いし何度も間違いを繰り返して居ても反省の色が画面紙面から全く見えず多くの国民は呆れて各テレビ局各新聞社マスメディアから離れて行って居る事が全く分かって無い、中でも国民が離れて行った一番大きな出来事は反政府姿勢が鮮明な全国紙朝日新聞が千九百八十二年世界に吉田清治が捏造した日本軍による朝鮮人慰安婦強制連行問題を事実確認もせず記事にして世界に発信し捏造記事は朝日新聞社から訂正記事が出る二千十四年までの間三十二年間世界を駆け巡り日本国と日本国民は世界に人々から軽蔑の眼差しで見られ誇りを傷つけられた朝日新聞は訂正記事を載せたが日本政府と日本国に謝罪せず世界に向けて誤報であった事を誤解が解けるまで重ねて発信せずに居た事により今も捏造記事は事実と思われて日本国民と日本政府は大きな精神的苦痛と経済的損失を被って居るのに何故日本の各テレビ局各新聞社マスメディアは自分達も朝日新聞の記事を鵜呑みにして便乗報道をした事を日本国民と日本政府に謝罪して朝日新聞社に日本国民と日本政府に賠償金の支払いを求め新聞廃刊を促すのがメディアの責任であろう❗❗❗❗❗。
十月二十四日の夜に山際経済再生担当大臣が世界平和統一家庭連合（旧統一教会）との関係が相次いで発覚して政権運営に迷惑を掛けると辞任したがおみくじ三人組（大吉、永吉、長吉）のメンバーは民主主義の国に住む者として違和感を覚えるのであった日本国憲法で宗教の自由が保障され設立された宗教団体で国から税制の優遇を受けて居る宗教法人なのに、何故議員が教団の集会に参加したり選挙応援を受けたり教祖と並んで写真を撮る事が駄目なのか幾ら霊感商法で安い品物を高額で信者に売り付けても家庭が崩壊する額の寄付を信者から受けても法律で反社会団体と指定を受けた訳でも無いこの教団と関わった議員を追及する各テレビ局各新聞社マスメディア関係者と護憲を主張する野党政党（教団に関わる野党議員を意図的に隠し）は自らが憲法違反をして居る自覚が無いのか❗❗❗❗❗。仮に各テレビ局各新聞社マスメディア関係者が国会議員と世界平和統一家庭連合（旧統一教会）との関係を追及するのなら付き合いの濃淡に関係無く全ての議員名を公表するべきで、おみくじ三人組のメンバーはある全国紙の四面に立憲民主党の枝野幸男前代表や岡田克也幹事長そして安住淳国対委員長他十数名の国会議員が世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と関係があったと報じた記事を見て居たので何故各テレビ局各新聞社マスメディア関係者が立憲民主党の関係した国会議員を自民党国会議員と同じ様に追及し無いのか良く分から無いし一部の左翼勢力にマスメディア関係者が肩入れする事は日本の民主主義体制を壊す事を全てのマスメディア関係者は自覚するべきである❗❗❗❗❗。
おみくじ三人組（大吉、永吉、長吉）のメンバーはロシアのウクライナ侵略戦争で世界的にエネルギーと食糧不足の危機にある現状を理解せずに井の中の蛙大海を知らずを地で行く野党の身内国会議員と世界平和統一家庭連合の関係を隠しての世界平和統一家庭連合と自民党国会議員の関係を追及する憲法違反を理解出来無い野党国会議員議員と尻馬に乗るマスメディア関係者、そして首相就任以来約束を何一つ守らず言うだけで実行し無い無責任な男二千二十一年の暮れに言った日本の薬品名メーカーのコロナウイルスの飲み薬の早期承認と言いながら政治決断が出来ずに有耶無耶に他にも安倍元首相の悲願であった日本国憲法改正と拉致問題解決は安倍元首相が暗殺されると憲法改正は早々に来年に回すと言い拉致問題解決の道筋説明も無しコロナウイルスの分類を第七波が収束したら二類からインフルエンザと同じ五類に変更すると言いながら第七波が収束したらと言って居たのに第八波が始まりそうなのに知らぬ顔おみくじ三人組は愛想が尽きたのであった❗❗❗❗❗。今三人組が思う事は内閣を解散し選挙をして少しでも早く前からSNSで訴えて居る様に国政選挙でGHQが制定公布した日本国憲法を廃止して日本人の手による自主日本国憲法制定を目指す政党や無所属の四十歳代以下の立候補者を選び日本を変える事であった、取りあえずは岸田首相に代わる首相が自民党内から出て来て国民の約二割しか恩恵の無い全国旅行社支援では無く国民全員が恩恵を受ける政策を実行して欲しいウクライナ侵略戦争の後遺症が落ち着く五年の期間限定で国民一人一人に十万円を毎年給付しガソリンのトリガー税撤廃と消費税撤廃を直ぐに実行して欲しいと国民の八割は願って居る❗❗❗❗❗。また、日本が生き残って行く為には直ぐに憲法改正して五年以内に水から水素取り出し技術を政府と民間会社協力して成功させ日本のエネルギーの柱にして之を補助する為に五十四基の原発を再稼働してエネルギー不足を解消して、現在海外に頼って居る農産物や水産物の自給率を七十％にする計画を立て東シナ海と日本海を挟んで日本を虎視眈々と狙って居る独裁国中国と北朝鮮そしてロシアそれから日本の領土を不法占領して居る韓国これらの国に対抗する為の相手国に対して基地攻撃が出来るミサイルを配備して（アメリカ、イギリス、オーストラリア、インド）の軍事同盟を強固にしなければ成らないとおみくじ三人組は考えて居た❗❗❗❗❗。
